指揮命令者の理不尽なエピソード『公差緩和』編

ちょんいえの現在の指揮命令者であるS課長からの理不尽なエピソードを紹介します。
納入仕様書の取り交わしを行っていた同じメーカーとの別件でのやり取りのお話しです。
『納入仕様書』編 を見ていない方はこちら
指揮命令者の理不尽なエピソード『納入仕様書』編

業者からの公差緩和依頼

ボタン

操作部に使用するゴム製のボタンで、実際に製作してみると図面に記載してある寸法に入らない箇所が出てきて製作をお願いしているG社、L社の両社より寸法値緩和の依頼が来ました。

部品は誤差±0mmで製作するってことが不可能なので、必ず”公差”を設定します。
公差とは、ある基準値に対するバラツキの許容範囲のことで、例えば長さ30mmの棒を作るとき “±0.1mm” の範囲で長さが違ってもいいですよ とすることです。

公差は相手部品との最悪のバラツキで組み合わせた時に部品同士が干渉することを防いだり、正常に動作する可能な範囲で設定をしているので、
公差緩和をしても大丈夫という根拠を出さないといけないので、簡単に公差を緩和するってことが出来ないんですね。

過去の部品や他の製品の部品でも類似部品を使用していて、慢性的に図面の公差に入らない問題は発生していましたが、今までも、公差緩和依頼があって、開発からは、認めないまたは
認める2通りの対応がありました。

実力的には問題は起きていないが寸法をちゃんと測定すると図面の公差には、入らないそうです。

S課長の賛同と関係者への周知

公差を外れているものの実機に組み付けた時は、ゴム製品で伸び縮みをするためなんら問題が無かったので、実機の取り付け状態に近い治具の製作を行い冶具にSETした状態で、測定する方法を指揮命令者のS課長に提案を行いました。

公差緩和の箇所は、取り付けする穴部分がほとんどだったので、取り付けする穴部分を治具にSETしてしまえば、その部分は測定を省いて良いことになるので、公差自体を無くしてしまおうという考え方です。

この考え方には、指揮命令者のS課長にも納得してもらえ、公差緩和は行わず冶具による測定で対応を行うことになりました。

公差緩和しているものや、生産で問題になっていないので暫定で使用して良いとしていたり部品やプロジェクトによって対応がバラバラだったため
関係者を集め、今後は、「治具を使用して測定を行うこと」 と 「治具を使用する測定に合わせて図面の書き方も変更していく」 ことを周知し水平展開を行いました。

冶具による測定に変更するにしても検証を行わないといけないため部品製作メーカーのG社とL社に冶具の製作と冶具を使用しない場合と冶具を使用する場合で寸法値がどのように変化するのか比較データの提出をお願いしました。

1か月後、L社からデータが出て来ましたが、冶具を使用する場合の測定データしかありません。
なぜ冶具を使用するのかを理解しておらず冶具を使用しない場合のデータが無いと比較ができないので、再度測定をお願いしました。

一方のG社からは、音沙汰がないので、測定データ提出の催促をしてみると担当営業から現場へ指示がされていなかったらしく冶具の製作もしていないという状況で今から冶具を手配すると回答がありました。

指揮命令者の指示がまた変わる

L社から再測定結果が提出され冶具による測定に変更しても問題無い検証が取れていたのですが、G社の冶具製作が遅れていたので、データ提出を待っていたところS課長が席まで来てこんなことを言い出しました。

S課長:
『冶具による測定方法の変更はやめましょう』

ちょんいえ:
「ファッ!?」(またかよ…)

S課長:
『もうすぐ生産が開始されます。 今の業者とのやりとり状況では生産までに図面変更が間に合いません』
『公差緩和する方向で進めて下さい。』

確かに生産開始までに図面変更を終わらせる目安はあるのですが、絶対これを守らないといけないかというとそうでは無く。 開発側が投入OKの判定を行えば図面が変更されていなくても生産に投入しても良い運用はあるんですね。

ちょんいえ:
「設計の計算上は業者の公差緩和値を容認すると最悪の場合、相手部品と干渉する関係になってしまうので設計の根拠が出せないため公差緩和はしたくありません。」

S課長:
『今まで試作を行ってきましたが、現物の出来上がりでは問題が起きていないので本当に公差緩和出来ないのか、現物を取りよせるなりして実機での検証をして欲しいんですよね』

ちょんいえ:
(イヤイヤ…最初から公差緩和を行う方向で進めてたらやってたけど、冶具を使用する方法に賛同してくれたし関係者も集めてゴム製のボタンに関する今後の測定方針や図面の書き方を周知したじゃん)

もうこうなってしまっては、考え方を変えてくれないので、しぶしぶ従うしかありません。
何より冶具まで製作して検証を行ってもらっている業者に断りを入れるのが嫌でしたね。

現物を取りよせ実機による検証を行い公差緩和可能な値を出し業者に連絡したわけなんですが、図面変更を行うためには、業者から設計変更依頼書を提出してもらわなければいけません。

設計変更依頼書は、公差の値をいくつに変更してほしいのか、図面の公差に入らない理由を明記した書類なんですが、これが無いと図面変更ができないんですね。

業者には、何回も提出するように催促しているのですが、結局、生産が開始された今現在でも提出がされておらず図面は古いままで、受け入れ検査は公差NG品で納入され生産がされています。
開発側の投入OKの判定で図面変更しないまま運用がされているってことです。

どうせ生産に図面変更が間に合わないのなら、冶具による測定変更で良かったんじゃないかってお話し。

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